近年、省エネルギー、再エネルギーの問題が地球規模の環境に係わる問題として注目されるようになってきましたが、周知のようにこれらの問題は建築に係わる問題としても大きく取り上げられるようになってきました。

この度、本会では上記のような状況に鑑み、会員サービスの一環として住宅に係わる省エネルギー、再エネルギーについての一連の問題を、設計事務所や工務店における実務で有効に活用されることを目的として、できるだけ分かりやすく解説する研修会をWEB上で実施することになりました。

この研修会のテキストの執筆及びテキストのWEB解説は、本会理事・元東洋大学教授で、特に環境・省エネルギーの分野で深い知見と実績を有する田中毅弘氏にお願いしました。 その内容は次の3章から構成されており、それぞれの章ごとに3回に分けてWEBによる解説がされることになっています。

省エネルギー・再エネルギー住宅の基礎知識

 

第1章　省エネルギー基準と最近の省エネルギー法関連の法改正

1.1 省エネルギー基準のあらまし
1.1.1 省エネルギー基準についての今までに経緯
1.1.2 一次エネルギー消費量基準の導入
1.1.3 外皮の熱性能
1.1.4 新年間熱負荷係数 (PAL*) の基準、 算出式と判断基準
1.2 最近の省エネルギー法関連の法改正 (1)
1.3 最近の省エネルギー法関連の法改正 (2)
　　「安定的なエネルギー需給構造の確立を図るためのエネルギーの
　　使用の合理化等に関する法律等の一部を改正する法律」
　　「脱炭素社会の実現に資するための建築物のエネルギー消費性能の
　　向上に関する法律等の一部を改正する法律」
1.3.1 法改正の背景と必要性
1.3.2 エネルギー基本計画
1.3.3 成長戦略フォローアップ
1.3.4 省エネルギー対策の加速
1.3.5 再エネルギー設備の導入促進 (主に、改正建築物省エネルギー法が関連法令)
1.3.6 木材利用の促進のための建築基準の合理化等
1.3.7 構造規制 (主に、建築基準法、 建築士法関連法令)
1.3.8 その他 (主に、建築基準法、 改正建築物省エネルギー法が関連法令)
1.3.9 建築物のエネルギー消費性能の向上等に関する法律の施行時期について
第1章の参考文献

第2章　省エネルギー・再エネルギー住宅の技術とその評価に関する知識

2.1 省エネルギー 再エネルギー住宅の評価方法
2.1.1 ZEH ZEBとは
2.1.2 ZEBの定性的及び定量的な定義
2.1.3 ZEBに向けた取組みの方向性
2.1.4 ZEH ZEBの留意点
2.1.5 BEI (Building Energy Index)
2.2 省エネルギー手法の概念
2.3 自然エネルギー、再生可能エネルギーの利用、太陽光発電システム、
　　燃料電池による発電
2.3.1 自然エネルギー、再生可能エネルギーの利用
2.3.2 太陽光発電システム
2.3.3 風力発電設備
2.3.4 燃料電池による発電
2.4 空気調和と空調負荷の概要
2.4.1 空気調和とは
2.4.2 空調負荷の種類と計算法
2.4.3 冷房負荷
2.4.4 暖房負荷
第2章の参考文献

第3章　現時点での省エネルギー・再エネルギー住宅の実務知識

3.1 東京都における現時点での省エネルギー 再エネルギー住宅の実務知識
3.1.1 制度改正の内容
3.1.2 設置される住宅について
3.1.3 制度改正のスケジュール
3.1.4 支援策の方向性
3.1.5 カーボンハーフ実現に向けた条例制度改正の基本方針
3.1.6 中小新築建物に係る新制度の概要と支援策について
3.2 東京都の省エネルギー・再エネルギー住宅推進プラットフォームのあらまし
3.2.1 東京都の省エネルギー 再エネルギー住宅推進プラットフォームとは
3.2.2 東京ゼロエミ住宅の概要
3.2.3 東京ゼロエミの住宅認証制度
3.2.4 東京ゼロエミの助成制度
3.2.5 東京ゼロエミの普及キャンペーン
3.2.6 東京ゼロエミの広報媒体について
3.2.7 東京ゼロエミ住宅ロゴマークについて
3.2.8 東京ゼロエミ住宅の新築に対する不動産取得税の減免
　　　(太陽光パネル付きゼロエミ住宅導入促進税制)
3.2.9 災害にも強く健康にも資する断熱 太陽光住宅普及拡大事業・・
3.2.10 東京都既存住宅省エネルギー改修促進事業
3.2.11 環境に配慮した住宅市街地の形成に関する施策等
3.2.12 無電柱化の推進 (宅地開発無電柱化推進事業、都市整備局)
3.3 公開されている省エネルギー・再エネルギーの計算方法
3.3.1 建築物省エネルギー法にもとづいた適合性判定 届出の手順としくみ
3.3.2 適合性判定 届出の対象
3.3.3 各種制度について
3.3.4 省エネルギー向上計画の認定 (容積率特例)
3.3.5 基準適合認定 (表示制度)
3.4 建築物省エネルギー法の性能基準と計算方法
3.4.1 外皮計算、一次エネルギー計算方法の概要
3.4.2 戸建住宅の省エネルギー計算方法
3.4.3 集合住宅の省エネルギー計算方法
3.4.4 非住宅建築物の省エネルギー計算方法の概要
3.4.5 実例にもとづいた戸建住宅の省エネルギー計算方法を中心とした外皮計算、一次エネルギー計算方法の概要
第3章の参考文献

なお、WEB解説の日程は、以下の通りに予定しております（「住と建築」誌掲載の日程とは変更となっておりますので御注意下さい。）

第1章：令和4年12月25日（日）
第2章：令和5年1月25日（水）
第3章：令和5年2月25日（土）

受講登録された方は、上記各章のWEB解説後、令和5年2月28日までの間はいつでも視聴可能となっております。

なお、この研修会は、「令和4年度東京都省エネ・再エネ住宅普及促進事業補助金」の交付を得て実施されるもので、直接の対象者は東京地区在住の当会の会員、準会員及び住環境管理士会員となりますが、建築士受験講座受講生等、上記以外の方でもご希望の方は全て無料で受講することができますので、ご希望される方は以下にご連絡の上、受講登録して下さい。受講登録後にテキストを送付します。また、WEB解説の視聴が可能となります。

この研修会が、省エネ・再エネ住宅についての知見を深め、実務に役立つものとなることを祈念いたします。

一般社団法人全日本建築士会
会長　中村光彦